産業機械の調達を、スペックで並べて決める。

リースは利用者が選んだ新品の機械をリース会社が購入し数年にわたり貸す契約で、月額定額・原則中途解約不可が基本です。レンタルは在庫を1日〜など必要な期間だけ貸す契約で、中途解約・延長がしやすいのが特徴です。短期利用ならレンタル、長期導入ならリースが目安です。

使用頻度と期間で変わります。毎日・長期間フル稼働させるなら購入が総額では安くなりやすく、使う時期が不定期・短期ならレンタル、初期投資を抑えて数年使うならリースが向きます。資金繰り・税務・保管や整備の手間も含めて総合的に判断しましょう。

機種・サイズ・期間で大きく異なり、各社とも料金は個別見積もりが基本です。一例として油圧ショベル（0.7m³級・PC200クラス）で1日あたり1万円台という公開相場もありますが、別途の基本料金・運搬費・保険が加わります。正確な金額は必ず各社へ見積もりを依頼してください。当サイトでは公開されている相場のみを出典付きで掲載しています。

産業機械のレンタル・リースは、機種・仕様・期間・台数・配送先・補償の有無で金額が変わるため、多くの会社が一律の料金表ではなく個別見積もりを採用しています。複数社に同じ条件で相見積もりを取り、総額（基本料金＋日額＋運搬費＋保険）で比較するのが失敗しないコツです。

会社によります。法人を主な対象とする会社もあれば、個人事業主・一人親方の利用に対応する会社もあります。各社の対応や必要書類は、本ページの各社情報と公式サイトでご確認ください。

多くのレンタル会社が1日単位での貸出に対応しています。半日・1日・週単位・月単位などの料金体系があり、長期になるほど1日あたりは割安になるのが一般的です。最短利用期間は会社により異なります。

通常使用の範囲での故障は会社側が整備・代替機で対応するのが一般的です。一方、利用者の過失による破損・紛失は費用負担が生じることがあります。多くの会社が補償制度（動産総合保険など）を用意しているため、加入条件・免責額を契約前に確認しておくと安心です。

ICT施工対応の建設機械をラインナップする会社が増えています。国土交通省のi-Construction推進もあり、ICT油圧ショベルやマシンガイダンス・マシンコントロール対応機を扱う会社では、機材だけでなく施工サポートを提供する場合もあります。対応可否は各社で確認しましょう。

国内で使われる建設機械の多くがレンタルで賄われているとされ、土木・建設機械レンタルの市場規模は2022年で約1兆1,884億円（前年比3.0%増）、大手数社で市場シェアの約4割を占めるとされます（出典：業界動向サーチ・建機レンタル業界）。購入せずに借りる調達方法が、建設業界では一般的です。

会社や機種によっては、オペレーター付きでの貸出（オペレーター派遣）に対応する場合があります。クレーンなど大型機では運転に専門資格が必要なため、自社に有資格者がいない場合はオペレーター付きの可否を各社に確認しましょう。

機械によって必要です。たとえば最大荷重1t以上のフォークリフトや、作業床の高さ10m以上の高所作業車、車両系建設機械などは、技能講習や特別教育の修了が法令で求められます。機械を借りられても運転資格は別途必要なため、現場の有資格者を確認しておきましょう。